4つのプロジェクト
日本のお米づくりをささえる、
お米育ちの産直豚
お米育ち豚
プロジェクト
動画はこちらからご覧ください
みなさん。お米食べていますか?
私たちの食卓はバラエティ豊かです。おかずもいろいろ、パンやラーメン、パスタも大好き。それではお米はどうでしょうか?みなさん、食べていますか?
日本の1人当たりのお米の年間消費量は、約50年で半分以上も減っています。また日本は人口も減少しています。お米の消費量が減ると農家さんも困ってしまい、お米をつくるのを休む田んぼ、やめる田んぼが増えます。そして、お米づくりの後継者もいなくなると...田んぼは荒れ果ててしまい...心配です。
日本のお米づくりをささえたい
みんなの宝物、田んぼを守りたい
田んぼはとっても大切なもの。
日本の食生活の柱であるお米を育てる役割だけでなく、日本の景観の美しさの象徴であり、洪水を防止する、生命のすみかなど環境の保全にも一役買う、多面的な機能が......いやそんな難しい言葉でなく......そう!
田んぼは、みんなの宝物なんだ!次の世代にも伝えなくてはならない大切なものなんだ。
日本のお米づくりをささえたい。みんなの宝物、田んぼを守りたい。
どうしたらいいのだろう......
1人当たりのお米の年間消費量
1962年
118kg
2022年
50.9kg
出典:令和4年度食料需給表 農林水産省
日本の食と農畜産業を元気に
お米育ち豚プロジェクトスタート!
コープデリは、お米の生産者と協力し、お米づくりを行っていない田んぼで豚のエサ用のお米、飼料用米をつくることを考えました。そして豚に飼料用米を食べてもらうことでお米の消費量を増やしたい。
豚の生産者さんにも協力をお願いしました。日本のお米づくりをささえ、田んぼを守る。おいしい豚肉を組合員にお届けする。
日本の食と農業、そして畜産業を元気にしたい。
そんな想いのもと、お米育ち豚プロジェクトをスタートさせました。
生産者から食卓まで
食のつながりに関係するすべての
人たちの力で実現しています
お米育ち豚を組合員にお届けするために様々な人たちが関わっています。飼料用米をつくる人、エサに加工する人、豚を育てる人、命をいただき肉に加工する人、製品にして組合員にお届けする人...生産者から食卓まで食のつながりに関係するすべての人たちの力で実現しています。
コープデリは、関わる人たちのコミュニケーション、顔が見える関係が、安全・安心な商品づくりに大切なことと考えています。
おいしく食べて、みんなの想いがつながります。
お米育ち豚は、コープデリの産直商品です
コープの産直は、生産者・生協・組合員がつながり、安全性が確保され、おいしさと環境配慮を兼ね備えた、生い立ちがはっきりわかる畜産物をお届けする取り組みです。
食べて応援!
広がるお米育ち
2009年4月からお米育ち豚の取り扱いを開始。
「やわらかい!」「脂身に甘味があっておいしい」「お米づくりをささえる取り組みを応援したい」などたくさんの声をいただき年々利用が広がりました。2023年度は145,474頭の生産数に到達しました。
食べる人も、つくる人も笑顔でいられる未来をはぐくみたい
お米育ち豚を育てる産地は、61カ所の農場に広がりました。
そして、飼料用米の活用は、豚だけでなく牛や鶏へ広がっています。その総重量は、5,113トン。田んぼの面積に換算すると852ヘクタールに達します。
北海道 | 日本クリーンファーム(株)グループ |
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岩手県 | (株)いわちくグループ JA全農青森本部グループ (株)フリーデングループ |
茨城県 | 茨城県中央食肉公社グループ 協同農産㈱グループ 全農千葉県本部グループ 日清丸紅飼料㈱グループ |
栃木県 | 栃木フレンド養豚研究会グループ |
群馬県 | 下仁田ミート(株)グループ |
千葉県 | ㈲産直ポーク千葉グループ 全農千葉県本部グループ 東の匠SPF豚研究会 |
秋田県 | 太平洋ブリーティング(株)グループ |
飼料用米重量 | 田んぼ面積 | |
豚肉 | 3847トン | 641ha |
牛肉 | 112トン | 19ha |
鶏肉 | 79トン | 13ha |
鶏卵 | 1,075トン | 179ha |
計 | 5,113トン | 852ha |
2023年度 ※田んぼ面積は、1haあたりの収穫量6トンで算出
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大切にしたいな、お米を食べる文化。ずっと残したいな、稲穂のある風景。
飼料用米の取り組み
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気になります、お米のこと。
お米育ち豚プロジェクト
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お米で育てて、産地を守る。私も食べて応援したいな。
産直お米育ち牛
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日本の鶏が、こんなに希少だったなんて知らなかったな。
産直純和鶏お米育ち
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食べることで、できるコト、もっとあるんだ。
コープ 産直稲穂のみのりたまご
コープデリグループは
食のつながりによる協働で、食や環境、
まちづくりに関する課題解決に貢献します